野村グループのアナリストによると、ゲンティン・グループの米国カジノがますます好調になっているのは、同グループの伝統的な拠点であるマレーシアとシンガポールの国境が再び開かれることを意味しており、9月期には需要の高まりが続いているとのこと。
同社はニューヨークのリゾートワールド・ニューヨークシティ（RWNYC）とリゾートワールド・キャッツキル（RWC）に加え、6月にオープンした43億米ドル（約4,900億円）規模のリゾートワールド・ラスベガス（RWLV）の3つのカジノを所有・運営している。
野村グループのトゥーシャー・モハタ氏とアルパ・アガワル氏は、RWNYCのGGRが2021年9月30日までの3カ月間で2億3,000万米ドル（約262億円）に達し、6月期と比べて横ばいだが、2019年同期比で4％増加したとコメント。これは、「9月がニューヨーク州における現在の新型コロナウイルスの波のピークであるにもかかわらず、安定した需要を示唆している」と述べている。
ゲンティン・バーハッドの子会社ゲンティン・マレーシアが49%を所有するRWCでは、GGRが6,450万米ドル（約73億6,000万円）となり、前四半期比で28%増、2019年の新型コロナ前と比べて5%増となり、高い繰延需要に支えられている。
同様に、ラスベガスでも繰延需要が見られる。ゲンティンはリゾートレベルのGGRデータを定期的に公開していないが、9月期のネバダ州全体のGGRは36億8,000万米ドル（約4,200億円）で、前期比6％増、前年同期比59％増、2019年比21％増となっている。
ラスベガス・ストリップのGGRは20億6,000万米ドル（約2350億円）で、6月期に対して18％、前年同期比106％、2019年9月期に対して25％増加した。
ゲンティンの米国カジノが最近の新型コロナの感染者急増にもかかわらず、収益の勢いを維持できているという事実は、「米国へのインバウンド観光、特にアジアからの観光が最近になって持ち直し始めたことを考えると、なおさら心強い」と両氏。
「米国ではワクチン接種率が高く、厳格なロックダウンへの意欲が低いことから、米国事業は今後もゲンティン・マレーシアとゲンティンの収益の早期回復に貢献すると考えている」。
また、ゲンティンのアジア事業、すなわちマレーシアのリゾートワールド・ゲンティンとシンガポールのリゾートワールド。セントーサにとっても心強い。
「グループにとっての次のきっかけは、拠点の市場でインバウンドの国際観光が始まることだ」。
野村グループは、ゲンティン・マレーシアについては「バイ」、ゲンティン・バーハッドについては「ニュートラル」の評価を維持している。
