中国本土には他のギャンブルの選択肢がないために、入境制限が緩和され始めれば、マカオが鬱積した需要を捉えられる可能性が高く、2021年、GGRとEBITDAの水準が大きく回復するかもしれない。
しかし、モルガンスタンレーのリサーチによると、2019年の水準にまで回復する可能性は低く、一部の社会的距離確保の政策が継続して実施される可能性が高いことで、マカオの回復力は制限されるという。
新型コロナウイルスの世界的大流行最中のマカオのEBITDAの動きを調査したリサーチレポートの中で、アナリストのプラビーン・チャードハリ氏、ギャレス・レオン氏、トーマス・アレン氏は、1日当たり3.3億パタカ（約44.36億円）というDICJの収益の値をベースにすると、マカオのカジノ事業者は2020年第1四半期、損益分岐点のEBITDAを達成したと予想する。
20年第2四半期も損益分岐点のEBITDAが実現できる可能性は残されているが、それは完全に個人訪問ビザスキームが5月に少なくともその一部が復活するかどうか次第であり、それが元に戻れば、1日のGGRを3月末の1.5億パタカから、5月に3億パタカ、そして6月には5億パタカに引き上げることができる。
モルガンスタンレーは、より確実なシナリオは、鬱積した需要による急激な伸びだと説明する。
アナリストたちは、「代替手段がないために(中国国内でのギャンブル、またはアジアでのオンラインギャンブルという意味で)、需要の大半がマカオに戻ってくると予想している。理想的には、20年第4四半期の年換算と2021年の予想が2019年の水準と同程度になるという結果になること。そしてそれはコンセンサスが予想していることだ。」と説明した。
しかしながら、アナリストたちは、現実的には2019年の水準に戻るには2021年は早過ぎるかもしれないと指摘しており、代わりに収益とEBITDAは来年コンセンサスをそれぞれ10％と20％下回ると予想している。
「我々の主な懸念は、社会的距離によって、たとえ施設の利用可能人数の上限に達したとしても、GGRは2019年の水準に達しないということだ。我々の2020年のEBITDA予想もまた、コンセンサスよりも40％低くなっており、固定費が高いビジネスを際立たせている」と述べた。
