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ジャンケットの正体

マカオのドル箱ビジネスの進化

ベン・ブラシュク 文責 ベン・ブラシュク
2020年 9月 16 水曜日 21:59
ジャンケットの正体
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ジャンケットのいろはを説明する2部シリーズの第1部で、Inside Asian Gaming がマカオのジャンケット業界の歴史、彼らがどのようにしてマカオのゲーミングコンセッション保有6社と提携するようになったのか、そして過去20年間彼らの営業を管理してきた個別の規則の導入について考察する。

2013年、マカオのVIPゲーミングセクターは、2,385億4,000万パタカ(約3.2兆円)というゲーミング粗収益を記録した。2005年にゲーミング監察協調局が初めて記録を取り始めてから9年連続で過去最高の収益を更新した。これは、その年のマカオの総GGR、3,618億7,000万パタカ(約4.8兆円)の65.9%を占めており、2年前にVIPが貢献したゲーミング粗収益の72.9%にはわずかに及ばなかった。その両方の記録が破られるのはまだまだ先になりそうだ。

2014年以降、VIPセクターはその緩やかな低下を目にしている。2015年には初めて60%を下回り、2018年には54.7%へ、そして昨年はこれまでで最も低い46.1%となった。中国は2014年に大々的に汚職撲滅キャンペーンを行い、マカオにやって来るハイローラ ーたちの数を大幅に減らした。この影響を大きく受けたジャンケット業界では、取扱高が低下しただけでなく、長きにわたる統合の時代を耐えなければならなかった。2013年には235あった認可ジ ャンケットが、3年後には141に、そして2020年にはたった95にまで減っている。

同様に、カジノ事業者たちは、かつてはエンドレスに儲かったVIPビジネスから、その焦点をよりマージンの高いマスおよびプレミアムマスセグメントへと徐々に移していっている。マスとプレミアムマスの両方がマカオ特別行政区への旅行者増加に後押しされている(2019年には過去最高の3,940万人に達した)。

それでも、皆が2021年に期待し、できることなら世界のゲーミング業界を混乱に陥れた新型コロナのパンデミックが終焉することを願う中で、ジャンケット業界が瀕死の状態にあるという意見はあまりに的外れだ。

IRコンサルタント会社、マレー・インターナショナル・グループ会長のナイル・マレー氏は、「この業界は現在非常に苦しい状態にあり、それはジャンケットも同じだ。しかしVIPこそが我々を引っぱり戻してくれることは確実だ」と述べた。

悪者扱いされることが多く、確実に勘違いされているマカオのジ ャンケット業界には、長く醜い歴史があり、それがネバダ州やシンガポール、そして最近ではオーストラリアの規制当局の警戒に拍車をかけている。しかし、尻込みする法域がある一方で、マカオは問題の多いそのジャンケットの始まりを利用し、過去の経験を活かして規則を強化しながら、自分たちを世界有数の経済地区へと築き上げている。

そして数字は嘘をつかない。VIPセクターが、ここ数年、マカオが直面してきた困難の主な原因になっているとは言え、2019年には、1,352億3,000万パタカ(約1.8兆円)のGGRを生み出している。これは、ラスベガスまたはシンガポールのゲーミング粗収益の倍以上にあたり、フィリピンの4倍にもなる。

ジャンケットの減少よりもむしろ、2004年のマカオの統合型リゾ ート時代の到来が現在の進化に拍車を掛けている。

控えめな始まり

Inside Asian Gamingの2020年5月号の中で、元ゲーミング規制担当者でマカオ特別行政区政府の相談役を務めるデイビッド・グリーン氏が、マカオのジャンケットライセンス制度を批判する人たちに対して「何が良き規制慣行をもたらすのかについての彼らの規範的な意見書は、歴史、背景または関連する公共の利益とい ったものにはほとんどもしくは全く関心を払っていない」と意見を述べた。

すなわち、マカオの現代のジャンケットシステムの経緯と理由を十分に理解するには、まずはこの場所へと導いた過去の出来事をある程度理解する必要があるということだ。

マカオのギャンブル業界を香港または中国にいるプレイヤーに売り込むというコンセプトは少なくとも2世紀、そしてそれよりもはるかに前に生まれた可能性が高い。ホン・ワイ・ホー氏が、その進化とジャンケット規制について詳しく調査した2018年のレポートの中で説明しているように、大まかに現在のVIPビジネスの手法に似たものの最初の種が芽を出したのは、マカオ当局がタイ・ヘン・カンパニー(Tai Heng Company)に、地元で人気のゲーム、ファンタン(番攤)を行う独占ライセンスを与えた1930年代だった。カジノにプレイヤーを引き寄せるために、タイ・ヘンは、『掮客(客を担いで運ぶの意)』として知られるギャンブラー集めの世話役を雇い、彼らが周辺地域からマカオを訪れるグループを組成した。

1962年にスタンレー・ホー氏の澳門旅遊娛樂股份有限公司(Sociedade de Turismo e Diversões de Macau, S.A.:STDM)がこの地区の独占カジノコンセッションを勝ち取った時、掮客は、ホー氏の新帝国の主要な売り上げの源泉になるためにその焦点を変えた。

STDMのアイコンであるカジノ・リスボアのオープンの後、ジャンケットビジネスが今日の姿へと向かって巨大な歩みを進めたのは1970年の事だった。当時贅沢の極みと見られていたリスボアには、香港からの観光客がどんどん押し寄せ、STDMにとってのドル箱であることを証明した。香港からの客は、香港-マカオ間の海上66kmを移動するSTDM所有のフェリーサービスを利用して2地域間を移動した。しかし、それには地元のマフィアも食いついた。彼らは大量のフェリー乗船券を買い上げ、その後つり上げた価格で客に販売することで観光客市場を独占した。その結果、これらダフ屋のサービスに関わることなく香港-マカオを行き来できる人はいなくなった。

この大きくなる問題を解決するために、ホー博士は新しい取り決めを提案した。これらのダフ屋たちがフェリー乗船券買占めを止めることを条件に、カジノにプレイヤーを連れてくることを許可した。その契約が認められたのは、「疊碼仔」または「チップローラ ー」として知られるようになった個人で、デッド・チップとしても知られる非キャッシュチップを、STDMのテーブルでロール(プレイ)された全てのチップに対する0.7%の手数料の見返りにプレイヤーに販売することができた。それと似たローリングチップモデルが、今日に至るまでマカオのカジノのVIP客の主なプレイ方法に残されている。

STDM創業者スタンレー・ホー氏 写真/ Photo by Chan Hin Io

また、具体的にジャンケットの使用専用のVIPルームを初めて導入したのもカジノ・リスボアだった。1974年、ガルシア・レアンドロ氏が知事に就任した。知事は以前から実施されていた年間コンセ ッション料システムではなく、ゲーミング粗収益に新税をかけるようマカオのゲーミング税法を改正した。しかし、独立して動くこれらチップローラーをあまりに多く抱えたことがそれ自体の問題を作り出した。その解決策は、より力があり信頼のおける疊碼仔の一部に専用VIPサロンの使用を提案することだった。彼らはその代わり、自分たちの監視の下で営業を行う、より大きなグループに対する責任を追う。1986年にグランド・リスボアにオープンしたダイアモンドVIPルームの成功が、マカオのカジノそしてアジア太平洋全域にいるジャンケットによって現在運営されている何百ものVIPクラブの土台を作った。

信用収縮

高利貸しがはるかに豊かになったのは、STDMのカジノ内にジャンケットルームがオープンしたこの初期の頃だった。2004年より前のマカオ当局が最初のゲーミング信用法を導入した際、単一のカジノコンセッション保有者としてSTDがギャンブル目的で融資することは違法だった。そのためにプレイヤーとそのような取引を調整するのは疊碼仔の仕事となった。

しかし問題はすぐに現れた。まず初めに、信用貸しでプレイヤーに手渡されるお金が増えるほど、中国本土で強制執行性が無いことで、債務回収の問題が大きくなった。

グリーン氏が説明するように、「ジャンケット自身は、回収の問題を抱えていたために、多額の貸付を行うことに消極的であり、その上流ではカジノ事業者も彼らに資金提供することを特に喜んではいなかった。だから、彼らが最初に入り込んだ市場というのは、私が機に便乗した市場と呼ぶもので、国境を越えてやって来る人達は、『上手い話があるよ』と話しかけてくる輩に出迎えられ、奴らがその客に現金でチップを売るというもの。

もしその客と知り合いなら、彼らは『チップを貸すので、君のキャ ッシュチップからいくらかもらって最初の勝ちをデッド・チップに戻す。そして、俺はまとめ役のジャンケットからコミッションをいただく』と言う場合もあった。

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それはまるで、全ての方向に広がるエージェントに次々と繋がっていくねずみ講のようなものだった」と説明する。

ビジネスをめぐってあまりに多くのエージェントに競争させたことが、マカオ自身にとってさらに一層大きな問題となった。特にそのような取引は必然的に、「歯抜けの駒」こと尹國駒(Wan Kuok Koi)率いる14Kと、頼東生(Lai Tong Sang)率いる水房(Shui Fong)の2つの主要マフィアの間での競争を激化させた。その緊張はすぐに高まり、1990年代末までには全面的な縄張り争いに発展していた。

マレー氏はこう説明する。「この段階までに、すでに1万人ほどの輩が街をうろついており、それがトラブルの始まりで、客をめぐってお互い撃ち合いになっていた。

最終的に、両組織の対立を収拾したのはスタンレー・ホー氏自身だった。同氏は彼らにこう言った。『おい、撃ち合いは止めて、銃を降ろすんだ。君たちのための仕事を用意した。だから争うのを止めてホテルで商売を始めるんだ。このチャンスを潰すのかどうかは君たちが決めることだ。君たちがプレイヤーを連れてくる。我 々がライセンスを解決し、ディーラ―を与えて、公平なゲームを提供する。頑張って、好きなだけ多くのVIPプレイヤーを連れてくるんだ』と」。

それでもなお、新たに形成されたマカオ特別行政区が2001年の計画の中でSTDMのカジノ独占権を終了させ、国際入札で最大3社にゲーミングコンセッションを与えることを発表した時までには、ジャンケットビジネスが何らかの形の適正な規制上の監視を必要としていることが十分に明らかになっていた。

法と秩序

正式にはゲーミングプロモーターと呼ばれるジャンケットは、マカオゲーミング法第16/2001号に初めて組み込まれた。この法律は、これらジャンケットプロモーターの営業に関する具体的な要件を記載したもので、企業の正式な代表者たちの特定の義務や納税義務などが含まれていた。

その法律には、「ゲームプロモーター」は「カジノでの運ゲーム(games of fortune)のプロモーションエージェントで、プレイヤーに具体的には交通手段、宿泊、食事そしてエンターテイメントといった設備を提供することでその活動を実行し、コンセッション保有者からは支払いとして手数料またはその他の報酬を受け取る者」を指すと書かれている。

新規事業者への翌年のゲーミングコンセッション付与、そして敷地内のジャンケットルームの存在が不可避であることを予測して、法律第16/2001号は、ゲーミングプロモーターの活動は、ライセンスおよび政府による検査の対象であり、彼らは営業する予定の各コンセッション保有者への登録が義務付けられ、そして全「コラボレーター(協力者)」またはエージェントの最大数までのリストをDICJの承認用に提出しなければならず、そして最も重要なことに全取締役、主要従業員または会社の株式資本の5%以上を保有する者は、誠実性調査に合格し、相応しい人物であると見なされなければならないと規定している。

コンセッション保有者側には、彼らの活動を監視し、彼らが法律上のルールや規則を確実に遵守するようジャンケットパートナーと歩調を揃えておくという重要な責任が与えられた。

プレイヤーによって生じたGGRを基に計算され、ゲーミングプロモーターに支払われた手数料またはその他の報酬にかかる税金を源泉徴収するかどうかについてもコンセッション保有者に任されていた。 これらのコミッションまたは他の報酬への税率は5%に設定されていた。

翌年公表されたゲーミングプロモーター法規(第6/2002号)では、ゲーミングプロモーターを管理する法律がさらに詳しく説明されており、ライセンス要件やジャンケット及びコンセッション保有者が罰則を受ける、または最悪の場合ライセンス取り消しとなるような状況も書かれていた。その主要条項の中に、ジャンケットは毎年ライセンスを付与されること、そして10万パタカの預託金という形で彼らが誠実性調査の費用を全額負担すること、そして業務執行取締役が登録されている株式資本の少なくとも10%を保有していなければならないこと、そして「自然人」またはマカオ住民であることなどがあった。

しかしながら、ジャンケットにとっての真のゲームチェンジャーは、2004年のゲーミング信用法の実施で、それが初めてコンセッシ ョン保有者とジャンケットがプレイヤーに融資するための法規を定めた。

重要なことに、またそのような法に基づいた信用の発行を通じて発生したギャンブル負債は、マカオで完全たる法的強制力があることも明確にされており、最終的に事業者とジャンケットの間の長期的な関係性が固まり、後者は路上から完全に姿を消し、現在の統合型リゾートのきらびやかなVIPルームの中に移ることとなった。

この最後の条項が、必ずしもマカオ外を拠点にしたプレイヤーからの債務回収問題を解決したわけではなかった(確実に中国本土に関してはできていない)。しかし、ウィン・マカオが2013年に裁判で画期的な勝利を収め、香港高等法院がある香港市民に対して1,400万香港ドル(約1億9,000万円)のギャンブル負債の支払いを命じて以降、いくらかは進展してきた。

グリーン氏が指摘するように、信用法の実施がマカオのゲーミング業界に変革を起こした。

「この信用法によって実際にカジノ自体が、ジャンケットに信用貸しで前金を提供できるようになった。

もっとも、彼らはジャンケットにかなりの額を預けるよう求めることでそのリスクを支えていたが、そうであったとしても、そこにはある程度のリスクはあった。そしてジャンケット自身はそれらカジノとの間にあった信用と前金を利用してより価値の高いプレイヤーへと向かい、集めることができた。

これもまた、チップランナーやその他が屋内に移動することを意味していた。彼らは通りの闇を出て、カジノの中へと入り、文字通りVIPルームのケージ(両替所)とテーブルの間でチップを走らせる人になった。勝ったチップを取って、それをその人物が約束のロール額を満たすまで、デッド・チップに交換する」。

グリーン氏は、マカオのゲーミングプロモーターの監視は、必然的に米国やオーストラリアといったより厳しいゲーミング法域で期待されていたであろうものよりもやや「緩め」ではあるものの、ジャンケットが路上から姿を消し、直接IRに入ったという事実によって事業者たちは、何が起こっているかにより細かく注意を払わなければならなくなっている。

同氏は説明する。「(ジャンケットが)コンセッション保有者との契約の下での営業を義務付けられている限り、コンセッション保有者は彼らの営業をしっかりと管理する。

現在では、標準的なジャンケット契約には、反マネーロンダリング報告書で求められる全ての情報を提供すること、コンセッション保有者からの指示に従うこと、そして特に社内管理要件に従うことを求めており、実際正式な規則ではない追加の層が加えられてはいるが、ジャンケットが法を遵守しているということを保証することは明らかにコンセッション保有者のためになる。ジャンケットが法を遵守しなかったことで、(コンセッション保有者から)契約を解除されて立ち退きとなった例はこれまでにたくさんある」。

2018年、マカオのコンセッション保有者たちは、ジャンケットパ ートナーを注意深く監視しておくべき必要性を目の当たりにした。控訴裁判所(TSI)が、2015年のジャンケット事業者ドア・エンターテインメント(Dore Entertainment)の従業員による投資家預金600万香港ドルの窃盗事件についてウィン・マカオに連帯責任があることを認める判決を下した。その額は、同従業員が関わったはるかに巨額の窃盗事件の一部で、予想では7億香港ドル(約96億円)近くにのぼるとされており、4人の投資家がウィンとドアに対して訴訟を提起した。

そのうち言い分が認められたのは1件のみではあったが、TSIの判決は、ジャンケットが第三者に与えたあらゆる損害に対して、コンセッション保有者はカジノ内で活動を行うゲーミングプロモーターと連帯で責任を負うと見なされることを明確にした。

マカオにある法律事務所MdMEから提供された要約によると、「この裁判所の判決が明確にしているのは(中略)、立法者の意図は、事業者に対して、カジノ内でゲーミングプロモーター、そのディレクターやコラボレーターが行う活動についてより大きな責任を負わせるというものだ。

従って、彼らにこれら活動を監視することを求めること、そしてゲーミングプロモーターおよびそのディレクターやコラボレーターが行った行為によって生じる責任の場合、彼らと連帯して責任を負うと見なすことは合理的かつ論理的であると締めくられていた。ゲ ーミングコンセッション保有者がその監視義務を果たさずに、ゲーミングプロモーターがカジノ内でその種の活動を展開することを許容または容認した場合、その活動によって引き起こされた損害への連帯責任は免れない」。

その連帯責任を念頭に、2006年に初めて施行され、つい最近の2019年に厳格化されたマカオの反マネーロンダリング(AML)法は、事業者とゲーミングプロモーターの両方に適用されている。AML法の下の要件には、顧客管理義務、政治的に重要な公的地位を有する者によるプレイ監視の強化、疑わしい取引の特定と報告、義務付けられた情報が提供されていない場合に取引の実行を拒否する義務、そして様々な記録保持義務が含まれる。

ジャンケット関連法案のさらに重要な内容が2009年9月に可決された。ジャンケットプロモーターに支払われる手数料上限をロ ーリングチップ売上高の最大1.25%に定めることで、事業者の利益を明確に保護している。ゲーミングプロモーター手数料法規第27/2009号は、メルコリゾーツと豪クラウン・リゾーツの合弁会社であるメルコPBLエンターテイメント(マカオ)が、地元のジャンケットであるアマ・インターナショナルとゲーミングプロモーション契約を締結し、アマが1.35%の手数料の見返りにクラウン・マカオに独占的にVIPビジネスを提供することに合意したと発表したことを受けて、事業者側からロビー活動があったことで制定された。セクター内の激しい競争によって、高ければ1.50%もの手数料を支払う事業者に関するうわさがあり、彼らが少しでもVIPビジネスを施設に惹き付けたければ、マージンに大きな打撃を受けざるを得ない状況であった。

今では、ローリングの1.25%という手数料がジャンケット事業者に支払われるのが標準的な習慣となっている。

Inside Asian Gaming10月号で特集予定のジャンケットに関する詳しい考察第2部では、ジャンケットと事業者間の標準的なゲーミングプロモーション契約がどう機能するかについて説明する。また、マカオの「ビッグ4」ジャンケットおよび現在のVIPクラブの詳細なリストにも目を向け、どれだけ多くの大手ジャンケットが、増加する一方のVIP業界の統合に直面する数年に、自分たちを変化させてきたかを説明する。

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ベン・ブラシュク

ベン・ブラシュク

ベン・ブラシュクは以前オーストラリアのシドニーでスポーツジャーナリストをしており、2016年初頭からはInside Asian Gamingで編集長を務めている。IAGの全ての記事への重要な貢献者であるだけでなく、2017年4月のIAG Breakfast Briefingの展開・立ち上げ、そして監督においてリーダー的役割を務めた。

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